2024年度の海外旅行保険利用データによると、海外旅行保険加入者のうち「21人に1人（約4.7％）」が、実際に保険を請求する事態に遭遇しています。
新型コロナ関連の請求が減ったことから前年比ではやや減少したものの、それでも高い発生率であることに変わりはありません。

学会発表や研究フィールドワーク中に、突然の病気やケガ、持ち物の盗難に遭遇することは、決して他人事ではありません。

保険金請求の内訳を見ると、最も多いのが「治療・救援費用」（57.6％）で、これはケガや病気による医療費や医療搬送などにかかる費用を指します。
次いで、パソコンやスマートフォンの盗難などの「携行品損害」（24.7％）、航空機の遅延・欠航などに備える「旅行事故緊急費用」（12.9％）が続きます。

実際の高額支払い事例（一部抜粋）

北米をはじめとする医療費の高い地域では、数百万円から数千万円の支払いが実際に発生しています。

• アメリカ：咽後膿瘍による26日間入院・手術、チャーター機による搬送 → 6,415万円!!
• 台湾：心筋梗塞・肺水腫で86日間の入院・手術、医師・看護師が付き添い搬送 → 3,293万円!!
• ペルー：高山病と敗血症性ショックで25日間入院 → 1,654万円!!

一部のカードには海外旅行保険が付帯されていますが、補償限度額が100万円〜300万円程度に抑えられていることが多く、実際の医療費には足りないケースが少なくありません。
さらに、治療費の支払い保証がないと、そもそも現地の医療機関で受診を断られる可能性もあります。

研究活動の継続や安全な帰国のためにも、無制限補償や医療搬送付きなど、目的に合った保険プランを検討することが大切です。

最近では2025年5月にアルゼンチンが、外国人旅行者への旅行保険加入義務付けの方針を発表しましたが、渡航先によっては、旅行者の保険加入を義務化、もしくは推奨している国がありますので注意が必要です。また、チェコのように、滞在中に保険加入の証明書を携行していない場合に罰金の対象となる国もあります。

渡航先に関わらず旅行保険への加入は大切ですが、渡航先でどのような条件が課されているのかを事前に調べておくと安心ですね。